資格を取得することで、今の仕事をもっと効率的に行えるようになったり、就職・転職などキャリアアップにつなげることが期待できるようになったりします。
さらに、勉強して知識が増えることで、仕事がもっと面白くなる効果もあります。そんな仕事に役立つおすすめの資格を、幅広いジャンルでご紹介します。
１．どんな資格を取るべきか？
聞いたことのある資格、取ってみたくなる身近な資格など、いろいろ資格はありますが、どんな仕事にも効く資格というものはなかなかありません。
取るべき資格を考える場合は、自分の現在の業務やこれから目指したい業務や職種に関わるものを選ぶとよいでしょう。そのうえで取得をしたら、どんどん仕事に活かしていきます。そうしてこそ、取得した甲斐があるというものです。
１－１．事務系業務で役に立つ
総務、人事、経理などの事務系の業務では、パソコン操作に関わるもの、実務知識に関わるものが役に立ちます。
【1】MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）
マイクロソフトのオフィス製品であるWord、Excel、PowerPoint、Access、Outlookの基本的な使い方から応用操作まで、段階に応じたテクニックの習得が求められます。これらのオフィスソフトを使用しているあらゆる職場において、特に書類作成やデータのとりまとめなどの事務において役に立つスキルです。
オフィスソフトには多くの便利な機能がありますが、これらを使いこなせるか否かで作業効率が大きく変わるため、採用条件としてこの資格を求められる場合もあります。
- 受験資格・・・特になし（年齢・国籍などは問われない）。
小学生以下は保護者の同意が必要。 - 試験形式・・・パソコンを使った実技試験
【2】日商簿記（2級以上）
日常的な経理処理から決算書作成までの実務的な知識を体系的に学ぶものです。
企業や官公庁、団体の財務担当者は特に、実際に業務を行うにあたり知っておくと役立つ知識ですが、会社のお金の流れや財務の仕組みを理解するという意味では、これから就職・転職する人に有用な資格です。
- 受験資格・・・誰でも受験可（学歴・年齢・性別・国籍などは問われない）。
- 試験形式・・・筆記
- 試験区分・・・初級、3級、2級、1級
- 合格率・・・初級：55.7％（H29年4～11月実施）、3級：40.3%、
2級：21.2%（H29年11月実施）、1級：8.8%（H29年6月実施）
【3】社会保険労務士
社会保険労務士法に基づき、社会保険に関する書類の作成や提出、手続代行などができるようになる資格です。
報酬を得て業務を行うためには必須の資格となります。また、人事・労務管理・年金のスペシャリストとしての知識が身につくため、企業の人事・総務担当者にとってもおすすめの資格です。
- 受験資格・・・次のいずれかの条件を満たしていること
a)学歴、b)実務経験、c)厚生労働大臣の認めた国家試験合格 - 試験形式・・・筆記
- 合格率・・・6.8％（平成29年実施）
１－２．金融・保険系で役に立つ
金融機関、保険会社などでは、個人のお金（運用、相続など）や法人の経営に関わる資格が役に立ちます。
【4】ファイナンシャルプランナー
投資や貯蓄、税務などの資産相談に乗る業務に関わる知識とアドバイス力が求められる資格です。取得後は金融機関で資産相談担当者として働くほか、セミナー講師などを務める方もいます。全国各地で受験することが可能です。
- 受験資格・・・3級：現在FP業務に従事または、これから従事しようとしている者。
2級・1級：それぞれ3級と2級の合格実績や実務経験年数、認定研修受講歴などが問われる。 - 試験形式・・・筆記（学科、実技）
- 試験区分・・・3級、2級、1級
- 合格率・・・3級：学科69.95％／実技71.70％（平成29年9月実施）
2級：学科30.21％／実技47.50％（平成29年9月実施）
1級：学科10.41％（平成29年9月実施）／実技86．50％（平成29年6月実施）
【5】中小企業診断士
中小企業の経営診断と、その課題に対する助言業務を行うもので、経済産業大臣認定の国家資格となります。
取得後は、登録有効期間の5年ごとの登録更新の要件として、更新研修の受講などが義務付けられています。経営コンサルタントの道へ進む方や、企業内診断士として活躍する方がいます。いずれにしても、この資格を保有していると働く上で信用力が増します。
- 受験資格・・・特になし（年齢・学歴など問われない）。
- 試験形式・・・1次＝筆記、2次＝筆記と口述
2次試験に合格後、15日以上の実務従事又は実務補習受講で中小企業診断士として登録される。 - 合格率・・・1次：21.7％、2次：19.4％（平成29年度）
【6】公認会計士
企業の作成する財務諸表等の内容や活動内容について監査・コンサルティング業務を行い、信頼性を付与できる、唯一の国家資格です。
公認会計士として、監査法人で働く方も、個人で開業する方もいます。また日本公認会計士協会では、出産や育児でブランクのある女性を対象とした研修を開くなど、女性公認会計士活躍のための取り組みに注力されているため、キャリアアップしていきたい女性におすすめの資格です。
- 受験資格・・・特になし（年齢・学歴など問われない）。
- 試験形式・・・筆記（短答式、論文式）
試験合格後、2年以上の実務経験と実務補習を修了することで公認会計士として登録される。 - 合格率・・・11.2％（平成29年）
１－３．不動産系で役に立つ
人生において、高い買い物となる不動産。この売買については信頼できる業者・担当者が求められます。資格を保有していることで、業務に精通していることを示すことができます。
【7】宅地建物取引士
宅地建物取引業法に基づいて定められている国家資格で、宅地や建物の取引の際に、法に基づいた事務を行うものです。
特に不動産に関する重要事項の説明に必要な資格であるため、物件の売買を取り扱う不動産会社でキャリアアップを目指す方には必須の資格となります。さらに、建設会社や金融機関、不動産管理会社などでも有資格者が求められているので、転職にも有利となります。
- 受験資格・・・特になし（年齢・学歴など問われない）。
- 試験形式・・・筆記
- 合格率・・・15.6％（平成29年）
【8】土地家屋調査士
不動産の登記状況と実際の状況について調査や測量をしたり、登記申請の代理を行ったりすることができる法務大臣認定の国家資格です。
境界が曖昧だった土地で、相続や売買に伴って権利関係を明確化する必要が生じるケースが近年増えており、需要が高まっている業務です。
- 受験資格・・・特になし（年齢・学歴など問われない）。
- 試験形式・・・筆記、口述（筆記試験合格者のみ）
- 合格率・・・8.69％（平成29年度）
１－４．IT系で役に立つ
仕事でもプライベートでもインターネットは必需品であり、さまざまなサービスの背景では必ずシステムが動いています。それらを支えるIT業界で役に立つ資格をいくつかご紹介します。
【9】基本情報技術者
情報処理技術者試験は、経済産業省が情報処理技術者の知識・技能水準を認定する国家試験の1つです。対象者像は「高度IT人材となるために必要な基本的知識・技能をもち、実践的な活用能力を身に付けた者」とされており、ITエンジニアの入り口となる資格です。
- 受験資格・・・特になし。
- 試験形式・・・CBT（Computer Based Testing）方式(コンピュータを利用した試験)
- 合格率・・・22.5％（平成29年度春）
【10】情報処理安全確保支援士
【9】の基本情報技術者と並ぶ経済産業省による認定の国家資格で、サイバーテロによる攻撃の脅威が増す昨今、セキュリティ対策で需要の高まっている分野です。
業務としては、企業や組織が有する情報システムの設計や運用などの支援のほか、サイバーセキュリティ対策に関する調査・分析とともに指導や助言などを行います。
- 受験資格・・・特になし
- 試験形式・・・筆記
- 合格率・・・16.3％（平成29年度春）
１－５．キャリアアップ・転職を目指す方におすすめ
現在の職場での今後のキャリアアップや転職などを考えている場合、業界を問わず、リーダーシップやコミュニケーションスキルが求められます。
（参考：中小企業庁調べ、経営者に求められる能力とキーパーソンの能力）
管理職として部下を持ち、部署の目標を達成し、ゆくゆくは経営陣として組織全体を預かることのできる人材となるには、現場での実務経験や業務知識に加え、モチベーション向上やメンタルヘルス管理といったマネジメント力も必要となります。それらに役立つ資格をご紹介します。
【11】認定プロコーチ資格（コーチングの資格）
効果的な質問と傾聴を用いて、クライアントが「欲しい結果を手に入れる」「生き生きとした人生を送る」ためのサポートを行うのがコーチングです。
コーチングのスキルは、チームメンバーの協力を引き出すことやマネジメント、部下育成などに活用でき、プロのコーチとして独立し活動することもできます。有能なコーチのスキルを資格講座で学ぶことが可能です。
- 認定対象・・・各団体が提供する認定講座の受講
- 認定形式・・・認定講座の終了、課題の完了
【12】コミュニケーション能力認定資格
経団連の調査で、15年連続で企業が人材に求める第１位の要素が『コミュニケーション能力』です。
資格認定講座では、対人コミュニケーションの基礎から上級までの実践スキルを学ぶことができ、職場や家族、友人との信頼関係をスムーズに築くことができるようになります。
人を動かすリーダーシップが求められる人や、リーダー・管理職を目指す人、転職を考えている人は身につけておきたい能力です。
出典：一般社団法人 日本経済団体連合会
2017年度新卒採用に関するアンケート調査結果
- 認定対象・・・18歳以上
- 認定形式・・・講座に参加、修了することで資格取得
- 資格区分・・・2級、準1級、1級
認定コミュニケーション・トレーナー（コミュニケーションを教えることができる） - 講座日数・・・2級：1日、準1級・1級：2日、認定コミュニケーション・トレーナー：7日
【13】NLP認定資格
NLP（Neuro Linguistic Programing／神経言語プログラミング）は「脳の取り扱い説明書」と言われており、天才セラピスト達を分析して作られてきました。
クリントン大統領やオバマ大統領がNLPを学び演説で活かしたということでも知られています。人間の考え方や行動のパターンについて学び、人間関係を良くしたり、セルフイメージを高めたりするという効果を得ることができます。
資格取得により自身のコミュニケーションスキルを向上させたり、人に教えたりすることもできるようになります。
- 認定対象・・・協会が監修するコースを受講することで、段階に応じて資格を取得できる
- 資格区分・・・NLPプラクティショナー、NLPマスタープラクティショナー
NLPトレーナー、NLPマスタートレーナー（NLPを教えることができる）
【14】交流分析士
交流分析とは、精神分析をもとにした心理療法の理論です。
心の状態や人間関係を理解することで、気付きを与え、充実した人生を送るための心理面の支援を行うことができます。メンタルヘルスケアの重要性が今後ますます増していく中で、教育、福祉、育児、企業人事などいろいろな場面で役に立ちます。
- 受験資格・・・受験する級に応じた講座受講（NPO法人日本交流分析協会の場合）
- 試験形式・・・筆記、面接（NPO法人日本交流分析協会の場合）
- 資格区分・・・初級、2級、1級
インストラクター、准教授、教授（講座の実施・交流分析士の指導・普及活動ができる）
（NPO法人日本交流分析協会の場合）
日本交流分析学会認定交流分析士の場合は、同学会に正会員として3年以上の在籍、2回以上の学会での発表経験などの条件をクリアすれば、資格を申請することができます。
【15】キャリアカウンセラー
働き方改革が推進されている現在、ワークライフバランスや就職・転職など人生の岐路に立つクライアントをサポートできるため、役割が増えつつある仕事です。
さまざまな民間団体が養成講座や資格試験を提供していますが、これらの講座を受講し、基礎能力を判定する試験に合格することで、キャリアカウンセラーの資格を取得することができます。
さらに、厚生労働大臣認定の国家資格であるキャリアコンサルタントの受験資格を取得できるため、キャリアアップも可能です。
- 受験資格・・・養成講座を提供している団体のプログラムを修了
- 試験形式・・・筆記（含む論述）、実技
まとめ
資格には、これがなくては開業できないというものと、その知識が仕事で役に立つというものとがあります。ですから、ただ何となく役立ちそうだというのではなく、取得目的を明確にしてチャレンジするとよいでしょう。
取得のために貴重な時間を投入するわけですから、合格するまでの勉強の過程で無駄なくすべてを吸収して自分のものにしましょう。取得後はすぐに実践し、知識のアップデートを怠らないことが大切です。
今の世の中は、人々のニーズの高度化・多様化が急速に進んでいます。資格を十分に活かすことで、さらに仕事の専門性を高めていってください。
